Webミーティング画面共有時のキャプチャを防止

Webミーティング増加の背景

2020年より、新型コロナウイルスの感染拡大により、マスクの着用・ソーシャルディスタンスの確保・手指の消毒等、新しい生活様式となり、これまでの生活と一変しました。

それは、私たちの普段の「生活」だけではなく、「仕事」においても同様で、2020年4月の緊急事態宣言の発令を受け、多くの企業において在宅勤務を中心としたテレワークが増加しました。

その影響もあり、ZoomやSkype、Microsoft Teams等を用いたWebミーティングでの会議や打合せが増加しました。

顧客満足度（CS）調査や消費者動向に関するリサーチ・コンサルティング会社である株式会社J.D. パワージャパンが米国の本社と共同で実施し、2020年4月に発表した調査によると、Webミーティングが増加したのは、約60%が2020年2月からという結果でした。

2020年2月頃というのは、新型コロナウイルスの感染が日本でも確認され、横浜港でのクルーズ船内での集団感染が報道されていました。
それ以降、Webミーティングが増加したことがわかります。

コロナ禍となり働き方を変えざるを得ない状況となり増加してきたと考えられるWebミーティングですが、収束後はどのように変化していくのでしょうか。

今後についても同調査にて、約80%が「新型コロナウイルス収束後もテレワークや在宅勤務という働き方があってもよい」と回答しており、Webミーティングの利用についても前向きな意見が多いようです。

Webミーティングにおけるリスク

2020年より増加したWebミーティングですが、対面とは違い、様々なリスクがあります。

その1つに、Webミーティングが増加した2020年4月頃に起こった「Zoom爆弾（ビデオ爆撃）」があります。
Zoomを使用したWebミーティング中に何者かが侵入し、画面上に文章や画像などが映し出されたり、音声が流れ込んだりということがありました。
こちらはアカウントの変更や入室パスワードをつける等各自の対策や、Zoom側でのセキュリティ対策等を行い、今ではほとんどなくなっています。

こうしたシステム的な問題に加え、Webミーティングの共有画面に対する物理的なリスクも存在します。
それは、「機密情報を画面共有した際、画面を撮影されるかもしれない」というリスクです。

例えば、これまでの対面での打合せの場合は、資料を渡して見せたとしても、回収することができました。
また、資料を渡した人がカメラやスマートフォンで撮影となっても、止めることができます。
資料が会議外部に漏れる可能性は限りなく低いでしょう。

一方、Webミーティングの場合は、資料やドキュメントを画面共有して、相手の顔が見えていても、見えていないところで画面キャプチャやカメラやスマートフォンでの撮影・録画等の可能性があります。
画面共有をした資料やドキュメントに個人情報や機密情報が含まれていた場合は、もし撮影されてしまうと外部に漏れてしまう可能性があります。

Webミーティングでもウォーターマーク（電子透かし）を表示して情報漏洩を防止

そんな今の時代ならではのお悩みを解決してくれる対策が、「ScreenWatermark（スクリーンウォーターマーク）」です。

「ScreenWatermark（スクリーンウォーターマーク）」は、PC画面や印刷物にウォーターマーク（電子透かし）を常に表示する製品です。
内部不正行為や第三者によるPC画面の不正なキャプチャや撮影、印刷物の不正な持ち出しやコピーによる情報漏洩を防止することができます。

「ScreenWatermark（スクリーンウォーターマーク）」は、ウォーターマーク（電子透かし）をWebミーティングでの画面共有でも表示することができます。

表示することができる情報は、時間、時刻といった日時はもちろん、ユーザー名、PC名、コンピュータ名、部署、グループといったPCの端末情報も含みます。
AD（ActiveDirectry　アクティブディレクトリ）やSSO（single-sign-on　シングルサインオン）の情報を表示することが出来ます。

画像を表示することもできるので、会社のロゴを映すことも可能です。

日時や会社名、ユーザー名といった情報を画面共有中に表示することにより、もしWebミーティング参加者が画面キャプチャを撮影して、漏えいしてしまったとしても、日時やユーザー名、会社名といったウォーターマーク（電子透かし）の情報から、いつのWebミーティングのときのものかが分かるので、追跡がしやすくなります。

また、こうした追跡のしやすさから悪意を持ったユーザーは画像を外に流した場合、見つかってしまうという警戒心を高めることができ、PC画面や画面キャプチャ、印刷物からの情報漏えいを心理的に防止する効果があります。